住宅ローン借り換えを、
金利・手数料・団信で比較。

金利は毎月改定されるため、「いつ時点の・どのタイプの金利か」を必ず確認してください。住宅ローンの金利には、(1) 変動か固定か、(2) 店頭金利（基準金利）か最優遇金利（引下げ後）か、(3) いつ適用の金利か、という区別があります。広告でよく見る低い金利は「最優遇金利」で、給与振込・属性・物件などの条件を満たした方に適用されるもので、誰にでも適用されるわけではありません。本サイトは適用年月と最優遇/店頭の別を明記し、公式で確認できない金利は推測せず「要確認」としています。最新かつご自身に適用される金利は、必ず各金融機関の公式でご確認ください。

いいえ、必ず得になるとは限りません。借り換えには、新しいローンの事務手数料（定率なら借入額×2.2%等）・保証料・登記費用（抵当権の抹消と設定）・印紙税・司法書士報酬といった諸費用がかかり、借入額により数十万円規模になることもあります。一般に「ローン残高が多い・残りの返済期間が長い・金利差が大きい」ほど借り換えメリットが出やすく、逆に残高が少ない・金利差が小さい場合は、諸費用を上回るメリットが出ないこともあります。本サイトの借り換えシミュレーターで、諸費用を含めた損得の目安を試算してから判断しましょう。

一概には言えず、考え方の違いです。変動金利は当初の金利が低い一方、将来金利が上昇すると返済額が増えるリスクがあります（多くの銀行に5年ルール・125%ルールなどの激変緩和措置はありますが、上昇リスク自体は残ります）。固定金利（フラット35や当初固定）は金利が高めですが、返済額が確定し、金利上昇の影響を受けません。実際、利用者の約8割は変動を選んでいますが（住宅金融支援機構調査）、これは「変動が必ず有利」という意味ではありません。金利上昇に耐えられる家計の余裕や、返済期間の長さなどを踏まえて選びましょう。当サイトは将来の金利を予測・断定しません。

本サイトでは個別の審査可否・適用金利の判定はできません。住宅ローンの審査の可否や、適用される引下げ幅（最優遇かどうか）は、年収・勤続年数・他の借入・信用情報・物件の担保価値・健康状態（団信）などにより、人それぞれ異なります。同じ商品でも、ある人は最優遇金利、別の人は引下げ幅が小さい、ということが起こります。実際の審査結果・適用金利は、各金融機関に事前審査を申し込むことで確認できます。本サイトは情報提供・比較であり、特定の借入の推奨や個別の助言を行うものではありません。